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工業簿記 個別原価計算

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工業簿記 個別原価計算

日商簿記2級試験対策

ひょんなことから日商簿記2級を受験し、これに合格しました。

日商簿記2級の勉強の際に筆者が一番面倒に感じたのが、仕訳のパターンを覚えることでした。

その対策として、筆者は自分が苦手な簿記の仕訳パターンをノートに書き出していました。
この記事はその時書き出した仕訳パターン分けの一部です。

筆者自身が過去に勉強した簿記の内容を忘れてしまうことが無いように、備忘録として残しています。

また、記事にするにあたって、スマートフォンでも見やすいように記事の内容を色々と最適化しています。

この記事は日商簿記2級試験対策の個別原価計算に関する記事です。

個別原価計算

客から注文された製品を個別に作る時に用いられる原価計算法。

注文ごとに原価を集計。
オーダーメイドの服、家具、住宅など受注生産の会社は個別原価計算を用いる。

受注→製造指図書の発行→製造指図書の写し→原価計算表

製造指図書

注文内容や納期などの指示が記載された書類。

原価計算表

製造指図書別に原価を集計する表。


製造直接費の賦課(直課)

製造直接費(直接材料費、直接労務費、直接経費)は製造指図書ごとに個別に集計する手続きのこと。
つまり、原価計算表に記入すること。

製造間接費の配賦(実際配賦)

一定の配賦基準(直接作業時間など)に基づいて製造間接費を各製品に振り分けること。

配賦率の計算

配賦率〔¥/hr〕=製造間接費総額〔¥〕÷配賦基準の合計〔hr〕

配賦額の計算

配賦額〔¥〕=配賦率〔¥/hr〕×各製品の配賦基準値〔hr〕

製造間接費の配賦基準には直接作業時間の他に、直接材料費、直接労務費の金額そして機械運転時間などがある。

なお上記の場合は、月末に製造間接費の実際発生額が明らかになってから配賦する実際配賦。
製品原価計算が遅くなるデメリットあり。

勘定の流れ

製品完成時

仕掛品勘定→製品勘定

製品引渡し時

製品勘定→売上原価勘定


製造間接費の予定配賦


基準操業度の決定

基準操業度:配賦基準の年間見積り。
例:1年間の直接作業時間

製造間接費予算の決定


予定配賦率の計算

予定配賦率〔¥/hr〕=製造間接費予算額〔¥〕÷基準操業度〔hr〕

予定配賦額の計算

予定配賦額〔¥〕=予定配賦率〔¥/hr〕×実際操業度〔hr〕

(借)仕掛品 (貸)製造間接費
製造間接費が賦課されてなくなった。
製品は完成してないので、仕掛品勘定に振り替え。


製造間接費配賦差異=予定配賦額-実際配賦額

不利差異(借方差異)

(借)製造間接費配賦差異 (貸)製造間接費

有利差異(貸方差異)

(借)製造間接費 (貸)製造間接費配賦差異


原価差異

原価の予定額と実際額との差額の総称。
期末に売上原価に加減する。

材料費 :材料消費価格差異
労務費 :賃率差異
製造間接費:製造間接費配賦差異
など

原価差異は期末に売上原価に加減する


不利差異→売上原価に+

(借)売上原価 (貸)材料消費価格差異

有利差異→売上原価から-

(借)製造間接費配賦差異 (貸)売上原価


製造間接費の部門別計算

いくつか部門があるときの原価計算。
要点は「製造間接費の配賦」。
部門別に製造間接費を把握し、それぞれの配賦基準で製品に配賦する。

製造部門

実際に製品を作る部門(切削、組立…)

補助部門

製品製造をサポートする部門(動力、修繕…)
補助部門費は各製造部門費に含めてから製品に配賦。


1.製造間接費を各部門(製造部門、補助部門)に集計

¥部門個別「費」

どの部門で発生したか明らかな費用
例:特定の機械の減価償却費
→各部門に賦課

¥部門共通「費」

どの部門で発生したか明らかでない費用
例:工場長の給料
→各部門の人数などの一定基準に基づいて各部門に配賦


2.補助部門費を製造部門に配賦。

補助部門費は各製造部門に配賦する。

直接配賦法

補助部門間のサービスのやり取りを無視して、補助部門費を製造部門費のみに配賦する。
補助部門費は製造部門にのみ配賦する。

相互配賦法

補助部門間のサービスのやり取りを考慮して、補助部門費を配賦する。

第一次配賦
各補助部門費を製造部門と補助部門に配賦。

第二次配賦
第一次配賦額を製造部門にのみ配賦(ここは直接配賦法と同じ)。

3.製造部門費を製品に配賦。